スムーズな不動産購入のための基礎知識！購入の流れや注意点を解説

マイホーム購入を考えはじめたとき、理想的な住まいはイメージしやすいものの、不動産取引はどのように進めると良いかお悩みではありませんか？
不動産を買う方法や流れがあらかじめ把握できていれば、安心して物件探しや取引がしやすく、マイホーム購入をスムーズに進めやすくなります。
そこで今回は、不動産の販売形態と購入する際の流れ、購入時に気を付けたい注意点を解説します。

不動産購入の流れで知っておきたい！2つの販売形態を解説

大きな買い物となる不動産を購入するには、まずはマイホームを買う方法として、販売形態を知っておくことが大切です。
販売形態は「売主物件」と「仲介物件」に大別でき、それぞれ特徴や流れを知っておくことが、自分にあった購入方法の選択につながります。

売主物件

売主物件とは、仲介する会社を挟むことなく、直接的に不動産購入に至ることができる販売形態のことです。
一般的に、売主物件といえば、不動産会社が売主になっているケースが多いです。
しかし、売主物件の場合、不動産会社は仲介の形態で介在するわけではないため、仲介手数料が不要であることがメリットといえます。
ほかにも、連絡が取りやすく、スピーディーに進めやすいといったことも、ポイントとになります。
一方で、売主物件の販売形態を選択して購入するときには、物件探しは自分で取り組むことが前提です。
不動産購入には、さまざまな手続きの流れや契約が付随してきますが、それらについても自分で確認しながら進める手間が必要となります。

仲介物件

仲介物件とは、購入する買主と売却する売主の間をプロである不動産会社が仲介し、売買を進める販売形態です。
不動産購入は専門性の高い取引ですが、専門知識に精通する不動産会社が、さまざまな場面でサポートしてくれます。
たとえば、金融機関との手続きをはじめ、売主などとの契約書類の用意についても安心です。
大きな買い物となるマイホーム購入で、価格交渉をしたい場合にも、ノウハウをもった不動産会社を頼ることが可能です。
取引の流れのなかでプロに相談でき、サポートを受けて進められるため、はじめて不動産購入に取り組む場合でも、おすすめの販売形態といえます。
売主物件と異なる点としては、仲介手数料が必要になりますが、法律によって上限が決められています。
上限の金額は、「物件の販売価格×6万円＋消費税」の計算式で求めることが可能です。

不動産購入の全体像！条件決めから引き渡しまでの流れを解説

新居となるマイホームの引き渡しを受けるまで、不動産購入の流れには、さまざまなステップがあります。
流れの全体像をつかんでおけば、先のステップを視野に入れて焦らずに進めることができ、スムーズな不動産購入になりやすいでしょう。

流れ①：希望条件を決める

不動産購入を検討する買主の方が、最初に取り組んでおきたいことが、希望条件の整理と情報収集です。
まず、物件の価格や立地、間取りやアクセスのほか、築年数や周辺環境などについて希望を洗い出します。
マイホームは、家族が長期にわたって暮らすための大切な拠点です。
そのため、現時点での希望だけで条件を決めず、将来を見越して収入や家族構成の変化も考慮することが大切です。
条件の整理で希望の地域などが見えてきたら、相場を把握するため、どのような物件がいくらくらいで販売されているか調べておくと、物件選びで役立ちます。

流れ②：物件選び

希望する不動産の条件が整理できたら、次は物件選びの流れです。
物件選びでは、インターネットで検索するほか、不動産会社に直接尋ねていただくことも有効な方法です。
気に入った不動産は、不動産会社に連絡をいれて現地に赴くことにより、周辺環境や日当たり、物件の現況がより具体的にわかります。
また、不動産購入の流れでは、資金計画を立てておくことも重要です。
不動産購入に必要となる資金の準備、支払いなど、無理のないプランを立てておきましょう。

流れ③：申し込みと住宅ローンの事前審査

気に入った物件が決まったら提出する書類が、不動産購入申込書です。
これは、不動産を売り出している売主に対して、買主の購入意思を示す役割をもつものです。
購入申込書は、不動産会社がひな形を用意していることが一般的であるため、買主がいちから書類作成することは必要ありません。
申し込みと同じタイミングで、住宅ローンの事前審査をおこなうのが、一般的な流れです。
事前審査は、正式な申請をする前に、住宅ローンの借り入れをすることが可能なのかを金融機関が簡易的に判断します。
具体的には、返済能力や信用情報などが審査されますが、事前審査に通過しなければ契約はできないため、重要なステップです。
事前審査は、比較的早く結果がわかることが多く、即日、結果が通知されることもあります。

流れ④：重要事項説明と売買契約

いよいよ契約に向けた流れですが、重要事項説明書や契約書にある内容は、理解と納得をして進めることが大切です。
疑問点などがあった場合には、契約の前に確認しましょう。
内容に問題がなければ、契約へ進みますが、このときに手付金の支払いもおこないます。
手付金は、買主が売買契約を結ぶ証となるお金として売主に支払いますが、多くの場合、代金の一部に充てられます。

流れ⑤：住宅ローンの契約

売買契約を締結したら、住宅ローンの正式な申し込みをして、本審査を受ける流れです。
本審査にかかる期間は1週間から2週間ほどが目安で、健康状態や返済負担率、物件の担保評価なども調査されます。
本審査に通過したら、金融機関との間で、住宅ローンの金銭消費貸借契約を交わします。

流れ⑥：決済と引き渡し

不動産の購入代金から手付金を差し引いた金額を、残金決済として支払う流れです。
住宅ローンの融資が実行され、残金の支払いについて確認がとれると、引き渡しとなります。
引き渡しでは、新居となる不動産の鍵が渡されるほか、所有権移転登記もおこなわれ、不動産購入の一般的な流れは完了です。

購入後の安心のため！不動産購入の流れにおける注意点を解説

マイホーム購入では、家族が長く安心暮らせる住まいを選ぶことがポイントになります。
最後に、不動産購入時の注意点についても、解説します。

資金計画の注意点

資金計画を立てる流れで、購入時の資金だけでなく、将来的な費用も考慮しておくことが注意点です。
マンションであれば、購入後から定期的に支払う費用として、修繕積立金があります。
修繕積立金は、多くの場合、段階増額方式が採用され、先で増えていくことが多いです。
一戸建て住宅を不動産購入した場合には、5年ほどで配管の洗浄や、10年ほどで外壁の塗装など、メンテナンスにかかる費用が生じることが注意点になります。
購入後もマイホームの老朽化を防ぎ、維持するためにメンテナンスは重要であるため、修繕費が捻出できないことは避けたい事態です。
購入代金と初期費用のほか、ランニングコストやリフォームの費用なども組み込んだ資金計画であれば、購入後の安心につながります。

災害に関する確認

不動産購入後も家族が安心して暮らすための注意点として、ハザードマップと耐震強度の確認が重要です。
ハザードマップは、自然災害に関するリスクを視覚的に表した地図で、自治体のHPから確認することができます。
物件選びの流れで、ハザードマップを見ておくと、地盤被害や河川の氾濫、避難場所などの地域情報がわかります。
リスクや避難場所について、把握しないまま購入することは避けましょう。
また、耐震強度は、築年数を確認することでもわかります。
建築確認が1981年6月1日以降の不動産であれば、新耐震基準をクリアしているため、震度6から7の揺れにも耐えられる水準であると考えられます。

まとめ

不動産購入の方法は、売主物件ほか、不動産会社がサポートさせていただく、仲介物件の販売形態を選択することが可能です。
スムーズに購入を進めるには、物件探しから契約、引き渡しまでの流れを把握しておくと役立ちます。
また、地域の安全にかかわる避難所や災害リスクについても、ハザードマップで事前に確認しておけば、安心して購入を検討しやすいでしょう。